ビットコイン大きな下落20% 金融危機下デジタルゴールドは避難資産になれるのか

2020年3月9日は金融史に刻まれる運命にあります。

1987年のアメリカ株式市場の「ブラックマンデー」以降、サーキットブレーカー制度が導入され、1997年10月27日にダウ・ジョーンズ工業株平均が7.18%の下落を記録し、1915年以降の単日最大の下落幅を初めて引き起こした。

2020年3月9日、コロナウイルスのパンデミックの広がり、アメリカ大統領予備選挙、原油価格の暴落などの複数の要因の影響を受けて、アメリカ株式市場は再び崩壊し、歴史上2回目のサーキットブレーカーが発動され、世界の株式市場はそれに伴って揺れ動きました。

同時に、暗号通貨市場も大きな打撃を受けました。"デジタルゴールド"と称されるビットコインは9170ドルから7680ドルに下落し、8000ドルと7800ドルの2つの重要なサポートラインを連続して下回り、2日間での下落幅は約20%に達しました。主要取引所のデリバティブ取引の清算額は近く7億ドルに達しました。

多くの投資機関は、米国株の暴落は複数の要因が重なった結果であると考えています。それ以前に、世界の金融取引市場の流動性は不足しており、市場のパフォーマンスは期待に及びませんでした。実際に流通している資金は限られており、大量のレバレッジが存在するため、流動性の問題を引き起こす可能性があります。

世界の金融市場の同時大幅下落は、安全資産への需要を引き起こし、パニック感情が投資家を株式の売却や商品先物市場からの撤退に促し、資金が金、現金、国債などの安全資産に流れ込んでいる。

ブロックチェーン業界では、ビットコインはその希少性から重要な価値保存機能を持つと見なされており、潜在的なヘッジ資産と考えられていました。しかし、今回の世界的な金融資産の暴落の中で、ビットコインは金と同様の上昇トレンドを示さず、大幅な下落を見せました。

さて、"デジタルゴールド"と呼ばれるビットコインは、危機の際に避難資産の役割を果たすことができるのでしょうか？

一部のアナリストは、ビットコインを避難資産として見る見解が過度に楽観的であると考えています。まず、ビットコイン市場の規模は相対的に小さく、従来の金融市場からの大量資金の突然の流入に耐えることが難しいです。次に、ビットコインの価格は激しく変動し、2019年上半期には3倍に跳ね上がり、下半期にはほぼ50%下落しました。このような不安定性は、専門の投資チームがそれを避難ツールとして見なさない理由となっています。

避難資産の観点から見ると、ビットコインは現在、金には遠く及びません。市場の深さが伝統的な金融業の膨大な資金に対応できないため、主流の認識とコンセンサスがまだ形成されていないことから、ビットコインは現在、高いボラティリティを持ち、流動性に高度に関連するリスク資産のように見え、避難資産ではありません。

しかし、ビットコインが現在リスク資産であるということは、永遠に避難資産になれないという意味ではありません。従来の金融市場と比較して、ビットコインは依然としてニッチな資産です。今、これを避難資産と呼ぶには早すぎますが、"デジタルゴールド"への道のりにおいて、ビットコインは間違いなく最も遠くまで進んでおり、最も可能性があります。

暗号通貨市場はリスクが高く、投資には慎重を要します。この記事は参考のためのものであり、投資の助言を構成するものではありません。